「投資に興味はあるけど、損をしそうで怖い」「つみたてNISAって最近よく聞くけど、リスクやデメリットはないの？」——そんな不安を抱えて、なかなか一歩を踏み出せずにいる方は多いと思います。
実は私、若かりし頃に日本の個別株で相当な額の損失を出した経験があります。15年以上前のデイトレブームに乗っかった自分を叱ってやりたい…！と、そんな過去を持つ私ですが、苦い経験を生かして（？）今のところ、つみたてNISAとiDeCoはプラスで運用できています。
この記事では、日本の個別株で大損した私が「つみたてNISAとiDeCoをおすすめする3つの理由」についてお話しします。あくまで一個人の体験と考えなので、投資はご自身の判断・責任で行っていただくことが大前提です。
【2024年から「新NISA」に移行しました】この記事はもともと旧「つみたてNISA（年40万円・非課税20年）」を前提に書いたものですが、2024年1月から制度が大きく変わり、非課税で投資できる枠が広がり、非課税期間も無期限になりました。本文は現行の新NISAに合わせて内容を更新しています。
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つみたてNISA（新NISA）、iDeCoとは
そもそも、NISA、iDeCoとは何なのか。ざっくり整理しておきます。
NISAは、専用の口座を使って購入した投資信託などの「分配金・譲渡益」が非課税になる制度です。2024年1月からは「新NISA」に生まれ変わり、コツコツ積み立てる「つみたて投資枠（年間120万円まで）」と、幅広い商品を買える「成長投資枠（年間240万円まで）」の2つを併用できるようになりました。生涯で非課税にできる上限は1人あたり1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）で、非課税で保有できる期間は無期限です。旧つみたてNISAのような「年40万円・20年間まで」という制限はなくなり、より長く・大きく非課税の恩恵を受けられるようになりました。
つみたて投資枠で買えるのは金融庁が一定の基準で選んだ投資信託・ETFが中心なので、投資初心者でも比較的始めやすいのが特徴です。
iDeCoの正式名称は「個人型確定拠出年金」と言い、公的年金にプラスして給付を受けられる私的年金制度の一つです。加入の申込、掛金の拠出、掛金の運用の全てを自身で行い、掛金とその運用益との合計額をもとに給付を受け取ることができます。掛金が全額所得控除になるなど、税制面のメリットが大きいのも魅力です。なお、iDeCoは今後、加入できる年齢の上限引き上げや掛金上限額の見直しといった改正が予定されています（詳細・時期は制度改正の最新情報をご確認ください）。
つみたてNISA（新NISA）、iDeCoはどちらも税制の優遇を受けて資産を積み立てられる点では同じですが、運用額の上限や運用商品など細かいところで違いがあります。特にiDeCoは原則として60歳まで資産を引き出せない点は注意しましょう。
つみたてNISA（新NISA）をおすすめする3つの理由
※細かい説明が増えると初心者の方にはわかりにくくなりそうなので、ここではおもにNISAのつみたて投資枠を念頭にお話しします（iDeCoについては割愛します）。
運用益・分配金が非課税になる
つみたて投資枠のもっとも大きなメリットは、運用益・分配金が非課税になること。しかも新NISAでは非課税で持てる期間が無期限になったので、以前のように「20年経ったらどうしよう」と出口を気にする必要もなくなりました。
個別株を運用したことがある方はご存じだと思いますが、通常、投資で利益を得た場合、運用益・分配金に対しては20.315%の税金がかかります。20.315%というのはだいぶ痛い割合で、ちょっと利益を出しただけでは税金分を引かれて手元に残るのは雀の涙になったりします。
その点、NISAは本来差し引かれるべき税金分も丸ごと運用にあてることができるので、とても優遇された仕組みになっています。
積立型なので「売り」「買い」のタイミングに迷わない
「売り」「買い」のタイミングに精神をやられないというのは、個人的にはすごく大きなポイントです。
つみたて投資枠は、その名の通り「積立」で買っていく投資方法です。毎月特定の日に買い付けを行い、基本的に売ることはなく、機械的に積み立てていきます。
私が個別株を運用していた時は、毎日毎日株価が気になって仕方がなかったです。持っている株がマイナス運用に入ったら、損切りするのか買い増すのか、一日中考えていました。そして、売った後でその株が上がったら「ホールドしとけばよかった」…などと無駄なことを思ってみたり。精神的にむちゃくちゃキツかったです。
しかし、つみたては長期運用が前提のため、日々の株価を気にすることがなくなりました。相場が荒れている時期は若干そわそわしたりしますが（笑）、それでも精神的な負担はほぼないです。
ドル・コスト平均法で平均買付単価を抑えられる
ドル・コスト平均法とは、価格が日々変わる金融商品を一度に購入するのではなく、一定額ずつ分けて購入することで、平均買付単価を抑える方法です。
上の「買い・売りのタイミングに迷わない」と通ずる話でもありますが、毎月一定額を積み立てる買い方は買付単価を抑えられるメリットがあります。
「底値で買って天井で売る」、言うのは簡単ですがこれを実践できるのは投資のプロでも難しいことです。金融商品は価格が変動するので、価格が高いときに一気に購入すると高値づかみをしてしまう可能性がありますが、そのリスクを積立投資である程度和らげることができます（もちろん、下落局面が続けば積立でも評価額は下がります）。
つみたてNISA、iDeCoは今すぐやるべきか？
おすすめする理由を3つ挙げましたが、では今すぐ始めた方がいいか…と聞かれれば、最終的にはご自身の判断・自己責任ということになります。
投資は預貯金と違い、元本は保証されていないため、どの商品でも元本割れが起きる可能性はあります。一般的に株式の価格は国内および国際的な経済・政治情勢等の影響を受けて変動し、債券の価格は金利の変動の影響を受けます。景気やインフレの状況によっては、短期でマイナスになることも当然あります。
そうしたリスクを許容できる人、長期で運用することを前提に積立できる人であれば、少額から始めてみるのは選択肢の一つだと思います。ただし、リスクがある以上、投資は必ず生活に支障のない余剰資金で行うようにしましょう。不安な場合は、金融機関の窓口やファイナンシャルプランナーなど専門家に相談してみるのもおすすめです。
つみたて投資枠で人気の「S&P500」や「全世界株式（オールカントリー）」などは、長期で見れば右肩上がりで成長を続けてきました。それが今後も続く保証はありませんが、個人的には元本を割る確率よりも増える確率の方が高いのではと考えています（あくまで私見です）。もし仮に20年後、米株をはじめ世界全体の株価が今より下がっていたとしたら、世界経済は完全に終了のお知らせ状態ですよね…。とはいえ未来は誰にも分からないので、最後はご自身が納得できる範囲で判断してください。
免責事項
本記事は、投資に関する一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品や投資手法を推奨するものではありません。制度の内容は改正される場合があるため、最新の情報は金融庁や各金融機関の公式サイト等でご確認ください。投資判断はご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。当ブログでは、読者の方の投資結果について一切の責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。
