2025年春。トランプ現大統領の強硬な通商政策が再び市場を揺るがしました。
米中の関税が急激に引き上げられ、一時的に世界の株式市場は大きく混乱。S&P500や日経平均をはじめ、多くの主要株価指数が急落しました。特に株式投資をしている個人投資家にとっては、不安な日々が続いたはずです。
「このまま持ち続けていいのか…」「損が拡大する前に売った方がいいのでは？」そう感じた方も少なくないでしょう。
新NISAのつみたて投資枠（旧つみたてNISA。少額投資非課税制度）を利用している人の中には、「長期投資って本当に意味あるの？」と疑問を抱いた人もいるかもしれません。ニュースでは「関税合戦」「インフレ再燃」「金融引き締め」など不安をあおる言葉が飛び交い、投資初心者の心をさらに揺さぶります。某掲示板などでは「NISA損切民」というワードまで生まれる始末。
正直私もトランプ政権の無茶苦茶とも言える政策に、売却が頭をよぎりました。でも、そこでいったん落ち着いて考えてみました。つみたて投資はそもそも、こうした短期的な市場の荒波を乗り越えることを想定して設計された仕組みです。焦って売ることが、本当に自分にとって正しい判断なのか。私はそこで立ち止まりました。
この記事では、株価急落時に私が「つみたて投資は売らずに持ち続けよう」と考えた理由を、市場の動きやデータを交えながら、初心者の方にもわかりやすくお話しします。あくまで一個人の考え方であり、投資の正解を保証するものではない点は先にお断りしておきます。
関連記事：個別株で大損した私が「つみたてNISA」「iDeCo」をおすすめする3つの理由
つみたて投資の基本設計は「持ち続ける」ことを前提にしている
つみたてNISAは2018年に始まった制度で、2024年からは新NISAに一本化され、「つみたて投資枠」として引き継がれています。いずれも長期・積立・分散投資を後押しするための国の施策です。新NISAのつみたて投資枠の特徴は以下のとおり。
- つみたて投資枠の年間投資枠：120万円
- 非課税保有期間：無期限（2024年の新NISAから恒久化）
- 対象商品：金融庁の基準を満たした投資信託・ETF
- 積立方式：毎月一定額を自動で投資
制度設計そのものが「短期で売買して利益を狙う」のではなく、「時間をかけてコツコツ資産を育てていく」ことを前提にしています。
特に「ドルコスト平均法」という考え方は、価格が下がったときに多く買い、上がったときに少なく買うという仕組みを自然に作ります。下落はむしろ“安くたくさん買える局面”になり得るということを頭に入れておくと、気持ちが少し楽になります。ただし、ドルコスト平均法は損失を防ぐ手法ではありません。下落が長く続けば含み損を抱える期間も長くなりますし、投資である以上、元本割れの可能性は常にあります。
2025年の市場混乱と投資家の心理
2025年4月、トランプ現大統領は中国との通商交渉で強硬策に出て、米中の相互関税は以下のように急激に引き上げられました。
| 項目 | 変更前 | 変更後 |
|---|---|---|
| 米国の対中関税 | 30% | 145% |
| 中国の対米関税 | 10% | 125% |
この発表を受け、S&P500は一時10%以上急落。世界中の投資家がリスクオフに走り、日本市場でも日経平均株価が一時2万7,000円を割る場面がありました。こうした局面で「もう無理かも」と思って売却してしまう、いわゆる“狼狽売り”が多発します。
しかし、その数週間後に大きな転機が訪れました。米中が「90日間の関税休戦」に合意し、関税水準がいったん元に戻されたのです。市場は即座に反応し、S&P500は反発。わずか数週間の間に市場は大きく回復しました。
もっとも、これは「下げても必ず戻る」という話ではありません。今回はたまたま短期間で反発しましたが、下落が長期化したり、そのまま戻らなかったりするケースも過去にはあります。あくまで「こういう回復の仕方をした一例」として受け止めてください。
私が「売らずに持ち続ける」ことを選んだ理由
私が重視しているのは、投資の成果を左右するのは「いつ買うか」でも「いつ売るか」でもなく、「どれだけ長く保有したか」という考え方です。
米国の金融調査機関Dalbarのデータでは、1994年から2023年の30年間でS&P500の年平均リターンは約10%だったのに対し、短期で売買した個人投資家の実質年利は3〜4%程度にとどまった、とされています。要因としてよく挙げられるのは以下のような行動です。
- 下落時に売って損失を確定してしまう
- その後の回復局面を逃してしまう
- 心理的に高値では買い戻せない
たとえば、2008年のリーマンショックでは株式市場が約半分まで下落しました。しかし、その後の約10年間で主要指数は大きく成長しています。短期的な下落を耐えられた人が、結果として長期リターンを手にできた、という見方です。
ただし、これらはいずれも過去の実績にすぎません。過去にこうなったからといって、これからも同じように回復する保証はどこにもない、という点は強く意識しておきたいところです。
「タイミング投資」の難しさ
「株価が下がりそうだから一度売って、上がりそうなときに買い直せばいいじゃないか」そう思ったことは誰しもあると思います。
このような投資方法を「タイミング投資（マーケットタイミング）」と言います。理屈では正しそうに聞こえますが、実際にはプロの投資家ですら成功させるのが難しい手法だと言われています。理由のひとつは、「市場が大きく上がるタイミング」が年間でもほんの数日しかないことがある、という点です。その数日を逃すだけで、資産の増え方が変わってくる可能性があります。
たとえば、アメリカの大手金融機関JPモルガンが公表したデータ（1999年〜2019年の20年間）では、次のような結果が示されています。
- ずっとS&P500に投資し続けた場合（フルインベスト）→ 年平均リターンは約「+7.0%」
- 最も上昇した10日間だけ投資していなかった場合→ 年平均リターンは約「+2.4%」まで低下
たった10日、しかも20年のうちの「最も上がった10日」を逃しただけで、リターンが大きく減ってしまった、という結果です。市場から一度離れると「最も利益が出る日」を逃す可能性があり、その日は大きな下落の直後に訪れることも少なくない、と指摘されています。
つまり「怖いから一度売ろう」と思った直後に、上昇が始まってしまうことがある、ということ。「損を確定して、上昇を逃す」という流れは、タイミング投資に潜みやすい落とし穴だと私は感じています。
市場を正確に予測するのは極めて困難です。世界中のプロが日夜チャートを分析しても、未来を完全に読むことはできません。だからこそ私は、「市場に居続ける」ことを自分なりの基本方針にしています。
私にとってのつみたて投資の落としどころは「ほったらかし×積立継続」
私がたどり着いた自分なりの落としどころは「ほったらかし」です。見ない。慌てない。売らない。
そのうえで意識しているのは次のようなことです。
- 毎月一定額の積立を無理のない範囲で続ける
- 分散投資（全世界株やバランスファンドなど）を意識する
- 最低でも5〜10年、できればそれ以上のスパンで考える
一時的に資産評価額が下がっても、非課税で再び育つ余地を残しておくこと。これが自分には合っていると感じています。ただし、これはあくまで長期の値上がりを前提とした考え方であり、将来の値上がりが約束されているわけではありません。
まとめ
市場が荒れるとき、人の感情は揺れます。「もう怖くて持っていられない」という気持ちは、当然のものだと思います。でも、つみたて投資はその“揺れ”に耐えることを想定して設計された仕組みです。
非課税で長く保有できる仕組みは、短期の価格変動を吸収する余地を持っています。積み立ててきた時間も、少しずつ増えてきた口数も、今この瞬間の価格だけで評価してしまうのはもったいない、と私は考えています。
繰り返しになりますが、私が大事にしているのは「市場にいること」「焦らず、投げ出さず、積立を続けること」です。
リーマンショックもコロナショックも、2025年の関税ショックも、振り返れば長期の中の一場面でした。長い航海の中で多少の嵐があっても、船を降りない限りゴールに近づけるはず——そう信じて私は続けています。とはいえ、これはあくまで私の考え方です。投資には元本割れのリスクがあり、過去の実績が将来の成果を保証するものではありません。
投資は必ず余剰資金で行い、生活に必要なお金まで投じないこと。そして、下落に強い不安を感じるときや自分の判断に迷うときは、FP（ファイナンシャルプランナー）など専門家に相談することも選択肢に入れてみてください。最終的な投資判断は、ご自身の責任で行っていただければと思います。
免責事項
本記事は、投資に関する一般的な情報提供および私個人の考えの共有を目的としたものであり、特定の金融商品や投資手法を推奨するものではありません。将来の運用成果を保証するものでもありません。投資には元本割れのリスクがあり、過去の実績は将来の結果を保証しません。投資判断はご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。当ブログでは、読者の方の投資結果について一切の責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。
